若年層を中心に中古品の売買への関心が高まっている。ボストン コンサルティング グループ（BCG）が日本の消費者を対象に実施した調査では、Z世代の約半数が過去1年で中古品を購入し、約3割が将来のリセールを織り込んだ実質コストを前提に買い物をしていることがわかった。2026年1月実施の「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」（第12回）の結果をもとに、循環型消費の実態と企業への示唆を探る。
若年層の約3割がはじめから中古品の購入を検討
今回の調査では、新たに中古・リファービッシュ品（使用済み製品をメーカー等が回収し、点検・整備、交換・補修などを施して、新品に近い品質水準にまで戻した商品）に関する意識について聞いた。その結果、Z世代では30％、ミレニアル世代では26％が中古・リファービッシュ品の購入をはじめから検討すると回答した（図表1）。
過去1年間で実際に中古・リファービッシュ品を購入した割合は、Z世代で52％、ミレニアル世代で47％だった。製品カテゴリ別に見ると、ラグジュアリーファッション・グッズやベビー・子供用品、デジタルカメラといった項目で特にこの割合が高くなっている（図表2）。
リセールを前提とした購入が定着しつつある
その商品をのちに売ることを念頭に、購入価格から将来の売却価格を差し引いた費用（実質負担額）を考慮して購入を決めていると答えた割合は、Z世代で31％、ミレニアル世代では25％だった（図表3）。リセールを前提とした購入行動が若年層に根付きつつあることがわかる。
調査を担当したBCG東京オフィスのプリンシパル、伊原 彩乃は次のようにコメントしている。「若年層を中心に、中古・リファービッシュ品が新品と並ぶ標準的な選択肢として定着してきたことが、今回の調査で数字として示された。企業には、循環型の購買体験設計が今後より強く求められると考えられる」
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調査資料 :
サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査結果
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